産婦人科医師不足改善に一石を投じる新たな取り組み

日本産科婦人科学会などが実施した調査では、近年進行している少子化にもかかわらず、産婦人科医の不足の現状に改善は見えていないことが浮き彫りになっています。小児科・産婦人科は24時間365日体制が必須であり、全診療科の中でも医師の勤務状態は非常に厳しい環境にあります。また、都道府県間で最大2倍程産科医数に格差が生じているばかりでなく、離島や山間部、僻地に至ると産科医不足の問題は極めて深刻な状況にあります。

安心して赤ちゃんの健康を守るために

産婦人科においては、妊娠後のあかちゃんの健康状態・母体の状態を健康に保つには、医療機関との定期的な連携が必要となります。妊婦健診や生活相談、そして出産施設との連携など妊娠から出産までには幾つもの重要な検査・フォローアップが欠かせません。日々変化する胎児の状態、そして母体の健康に関しては、専門の医師が身近にいてくれると安心です。しかし、産科医師不足の現状では、なかなか十分なサポート体制が作りにくいことも確かです。このような現状を改善するため、”胎児診断”を遠隔でサポートする仕組み作りを埼玉県が取り組みます。

遠隔胎児診断

埼玉県は、さいたま市中央区に建設中のさいたま新都心医療拠点に、「遠隔胎児診断支援システム」を新たに導入することが決定しました。この取り組みが開始されると、遠隔地にある小規模の産科医療機関でも、専門的な診断を行えるようになります。

画像: apital.asahi.com

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これまでの産科遠隔診療取り組み

これまで産科遠隔診療に関しては、全国で様々な取り組みが開始されていました。その中でも岩手県遠野市の取り組み遠野市助産院「ねっと・ゆりかご」は地域の妊婦・赤ちゃんの健康をサポートする強力なツールとして注目を集めました。同市では、医療法で規定する助産所の嘱託医療機関として盛岡赤十字病院との間で嘱託医療機関契約を締結し、平成26年4月現在では岩手県内13医療機関の強力を得て、助産院とのネットワークを構築しています。

画像1: www.city.tono.iwate.jp

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医療・ヘルスケアにおける遠隔相談・遠隔診療の必要性

厚生労働省は2015年8月10日、遠隔地を情報通信機器でつないで行う「遠隔診療」の解釈を明確化し、医政局長名で各都道府県知事に通達しました。これは、「情報通信機器の開発・普及の状況を踏まえ」(厚労省)、事実上、実地診療における遠隔診療の活用を広く認める方針を打ち出した形になります。
パソコンの画像技術、動画再生や各種医療機器との連携技術は、近年目をみはるものがあります。ITデバイスの発達が、今後も益々医療・ヘルスケアの様々な取り組みに大きな一石を投じることになると期待したいですね。

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